転職で年収アップする人の割合は?
転職で年収が下がる人は多いのでは?
年収アップ転職のポイントは何?
そんな疑問や悩みにお答えします。
ええ!年収アップ転職は2人に1人なのかい?
結論、年収アップ転職の割合は、ざっくり計算で2人に1人(表題の通り)。正確には以下の通りです。
・転職入職者の賃金変動状況割合
増加 | 変わらない | 減少 | |
全体 | 37.0 | 27.2 | 34.2 |
19歳以下 | 48.5 | 28.4 | 19.3 |
20〜24歳 | 48.6 | 24.4 | 25.4 |
25〜29歳 | 46.6 | 24.9 | 27.8 |
30〜34歳 | 44.7 | 24.4 | 29.2 |
35〜39歳 | 39.5 | 30.2 | 29.6 |
40〜44歳 | 41.4 | 31.7 | 24.3 |
45〜49歳 | 38.9 | 30.7 | 29.5 |
50〜54歳 | 26.9 | 33.2 | 37.7 |
55〜59歳 | 24.9 | 27.2 | 46.3 |
60〜64歳 | 14.2 | 14.0 | 70.5 |
※ 自営業からの転職入職者を含まない
※ 賃金変動状況不詳者は含まない
この割合を見てどう思いますか?
転職エージェントで働いた経験のある私は「年収アップ転職の割合は想像より少し多いかな」と感じますが、見る人によっては「うわっ、年収アップの割合は少ないのね」と思われるかもしれませんね。
さて、ここからは、年収アップ転職をしたい人向けの心得をご紹介します。
年収アップ転職の心得
現職に留まる選択肢を残しておく
中途採用では、求人票に記載する給与や想定年収に幅があります(以下例)。
- 給与:月額30万円〜50万円
- 想定年収:400万円〜800万円
これは「あなたの経験やスキルに応じて条件(年収額や給与額)を柔軟に検討します」ということを意味しています。
企業は、あなたの現職の年収水準や希望年収を踏まえて条件(年収額や給与額)の提示をしますが、先方が提示した条件に不満がある場合は年収交渉(給与交渉)をすることも可能です。
ただし、交渉には破談(交渉決裂)のリスクがあります。最悪のケースを想定して、現職に留まる選択肢を持っておくことを推奨します。
奥の手=現職に留まる選択肢があることで年収交渉に強気で臨めますし、「この人は退職済みで転職に焦りを感じているだろうから、提示金額を抑えてもオファーを承諾するだろう」と、企業から足元を見られるリスクも回避することもできます。
年収交渉は転職エージェントに頼るのも有り
転職エージェントは「求職者を求人企業に紹介して、その求職者が入社にいたることによって成功報酬フィーをもらう」ビジネスモデルであり、求職者の年収アップが成功報酬フィーアップに直結する仕組みがあるため、
あなたが転職エージェントとの面談で「年収は最低でも現職プラス50万円の550万円欲しい。理想は600万円」と伝えると、転職エージェントは企業側に対して、あなたの代わりに年収交渉(給与交渉)に動き、年収550万円を超える金額の提示を引き出す努力をします。
もちろん、転職エージェントの年収交渉が常に成功するわけではありません(※)。ですが、自分一人で交渉することに不安がある人にとって、転職エージェントは頼りになります。
※ 年収交渉には、転職エージェントの交渉力はもちろん、企業のあなたへの評価(あなたにどれぐらい入社して欲しいと思っているか?)等の複数の要素が絡んできます。
ちなみに、年収アップ転職は、必ずしも好ましいことであるとは言えません。年収アップ分の期待や責任を背負うことになるからです。慣れ親しんだ職場ならまだしも、初めての職場で入社早々にパフォーマンスを発揮することはそう簡単なことではありません。
年収アップ転職は慎重に。
執筆者はこの人!

転職支援のプロ。人のキャリアは地続きになっているので転職した瞬間に薔薇色の展開が拓けるなんてことはないのだから、今をしっかり生きましょうと伝えたい派です。
公開日 2019-08-31 最終更新日 2023-03-19